海外学術調査フォーラム

太平洋・東南アジア地域（インドネシアを除く）分科会には、平成16年度に採択された40研究課題の研究者を中心に、25グ人の関係者が出席した。まず、出席者が各自の研究テーマなどを簡潔に述べ自己紹介をした。

• 日本学術振興会研究事業部助成課の長沢課長、吉野次長を迎えての質疑応答を行なった。全体会議でも説明されたことでもあるが、科学研究費海外学術調査を実施するなかで、手続きの問題、財政上の問題、時間的な問題などに関して質疑・応答がなされた。特に、国立大学が独立法人化され、規制緩和されるなか、国際学術研究関連の研究費も、研究者の「自主自立のもと説明責任が果たせる」範囲で執行してよく、年度をわたる繰り越しも可能であるなどの大枠が示された。
• ついで、東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻人類生態学領域の渡辺知保先生に「環境汚染と健康に関する調査から」というテーマで話題提供をしていただいた。バングラデシュ、インドネシア、ネパールでの砒素による地下水汚染の現状、その曝露と健康影響に関する報告であった。このような研究の倫理的側面、対象者へのデータの還元・ベネフィット、公的機関へのフィードバックなど、国際フィールドスタディが共有する問題を提起された。また、京都大学東南アジア研究所の安藤和雄先生に「21COEフィールドステーション活動の現状報告と可能性」と題して情報提供をいただいた。これはCOEプログラムの概要、ミャンマー・フィールドステーションの活動報告、フィールドステーションの意義と可能性についての報告であった。
• 最後に、出席者間で生体試料の運搬、通関・関税、現地での雇用謝金、物品費の取り扱いなどについて情報・意見を交換した。海外学術調査に当たっては、まず、感染症やテロ対策などを怠らずに安全を確保し、相手国カウンターパートとの相互理解を十分に深め、フィールド研究の成果を挙げるよう配慮すべきであることを確認した。