陶安あんど「里耶秦簡J1⑧1519に関する覚書」

里耶秦簡J1⑧1519には、秦始皇三十五年（紀元前212年）に関わる遷陵県の作付け面積や課税額等の統計データが記されており、田租に関する貴重な史料を提供するが、一部の文字が削除されたため、全文の文意にやや不可解な点が残るほか、記載事項の配置も不規則的である。以下は、記載事項間の数字合わせを通じて、目下解読可能な内容の確認を試みたい。

まず、釈文を掲げる[1]。

「啓田」・「都田」・「貳田」は、それぞれ啓陵郷・貳春郷・都郷の田を指すと考えられるが、都郷が県廷所在地となっていることから、「都田」を筆頭に、県廷所在地から距離に応じて、「貳田」・「啓田」と続けて記すのがより自然ではないかという疑問が生じる。「啓田」と「都田」の間に、一行分の文字が削除されたことで不自然さが一層際立つ。文字の削除によって生じた空白と断絶は、正面の最初の三行と背面の最初の四行に記された統計データが後述のように相互に密接に関連し合っているのと顕著な対照をなす。

さて、計算上関連性が復元できる数字の内訳を調べてみよう。第一行の「墾田」とは、作付けされた耕作地[9]、「輿五十二頃九十五畝」とは、その面積、即ち作付け面積と考えられるが、背面に記されている「啓田九頃十畝」・「都田十七頃五十一畝」・「貳田廿（二十）六頃卅（三十）四畝」の合計はちょうど「五十二頃九十五畝」となる。正面第二行の「租六百七十七石」は、「戶百五十二」に割り振られる課税額[10]であろうが、背面の「啓田」・「都田」・「貳田」に課せられる「租」の合計額は、六百七十七石九斗と、端数の「九斗」を除けば、正面の課税額と概ね一致する[11]。そうした対応関係は、正面と背面の記述の連続性を示す証と言えよう。

次に、正面第一行の「税田」とは、「墾田」との対比から判断して、作付けされた耕作地の中で課税の対象とされる土地を指すと推測される。その面積の「四頃四十一畝」と課税額の「租六百七十七石」との比率を調べると、一畝当たり約一石五斗となるが、それは正面第二行の「率之（之れを率(かぞ)うるに）」として掲げられる「畝一石五斗」と概ね一致する。第三行の「戶嬰」と同様に、升まで正確に計算すれば、一石五斗三升四百四十七分之二百二十七升、言い換えれば、一石五斗三升余り二石二斗七升となる。第三行の表現形式に倣えば、それは「一石五斗三升、奇二石二斗七升」と表されるので、第二行の原文はもと「戶百五十二，租六百七十七石，𧗵（率）之畝一石五斗三升、奇二石二斗七升」と記され、「五斗」以下の文字が後から削除されたと推測される。

第二行の戸数で課税額を割ると、一戸当たり四石四斗五升余り六斗となるので、「戶嬰四石四斗五升」は一戸当たりの課税額を表すことが判る。「戶ごとに四石四斗五升を嬰(くわ)う」と読むべきであろう。

背面の記述に目を転じると、先述の通り、まず三行に亙り郷ごとの作付け面積と課税額が、第一行の末尾には、正面と同じ課税総額の「六百七十七石」が記されている。郷ごとの作付け面積と課税額の割合には、啓陵郷の一斗一升弱（1.07斗）から都郷の一斗四升弱（1.38斗）までと、一定のバラつきが認められる。そこから、郷ごとに作付け面積当たりの課税率が異なることが判る。つまり、郷ごとに作付け面積が集計されて本簡に明記されるが、それに基づいて課税額が算出されたとは必ずしも言えない。この点については、文末にもう少し推測を述べたい。

背面の第四行には、再び耕作地総面積と課税総額が記されるが、前出の面積や課税額のどれとも異なる。興味深いことに、両者の比率は、一畝当たり約一斗三升弱（1.29斗）と、前述した作付け面積当たりの課税額と殆ど変わらない。従って、本行における「田」も、作付け面積と推定できるが、この行の統計数字はなぜ他の行と大きく矛盾するのだろうか。これが本簡の最も大きな謎であろう。

この謎を解く鍵は、各統計量の計算上の関係よりも、簡面における不規則的な配置にあるのではないかと筆者は考える。削り残しからすれば、正面には二行、背面には一行が削られたと推測されるが、行を単位とした削除には、計算ミス等の原因は想定できないだろうか。前述した通り、「啓田」・「都田」・「貳田」という配列には不自然が感じられるが、正面から削除された二行に、「都田」・「貳田」という順に、背面第三行と第四行と類似した内容が記されていたとすれば、その不自然さは解消される。また、そこに「都田」・「貳田」について記されていた作付け面積と課税額が間違っていたとすれば、現存の他の統計量と矛盾する背面第五行の面積合計と課税総額がその間違った数字に基づいていた可能性も考えられよう。

再び外観上の特徴に目を転じると、本簡は、下端を整形せずに切折の痕跡を残したまま、断簡の観を呈する。その上、削り残しが多数見られ、少なくとも三行分の記載が粗雑に削除されている。一方、第一行末尾の裁断された「畝」字を含めれば、本簡の記載には著しい欠落は認められず、むしろ先行する文章と相いれない余分な一行が末尾に置かれている。そうした諸特徴から判断すれば、本簡は上計等に使われる正式な記録よりも、有り合せの反故紙に適当に記された下書きという印象を受ける。例えば、前年度の記録を下書き用に再利用した可能性も考えられるが、その場合には、間違っていたとして削除されたと先ほど推測した正面左側の二行は、単純な計算ミスではなく、前年度との変化を反映させるために削除されたと推定されよう。つまり、背面の最後の行は、異なる年度に属する統計データを記載しているため、他の行とは当然数字が合わない、という可能性も排除できない。

最後に、先行研究には、秦漢時代の田租について、出来高を基準とした定率租税と、面積を基準に一畝当たり定まった租額を課する定額租税とのどちらが採用されたかを巡る議論が存在する。漢代については、吉田虎雄氏[12]や平中苓次氏以来、「名目上は定率租税となっていながら現実には定額租税として賦課され」ていたという見方[13]が定説となっているようで、秦代については、山田勝芳氏は、「田租は墾田であることを確認し、収量を把握した上で、一定の税率で各戸から郷部が徴収した」ことを論証した[14]。ところが、本簡に記されている統計量は、定率制とも定額制とも必ずしも正確に対応しない。定率制を採用していたとすれば、当然「収量」を記録しなければならないが、それと関連する記述は本簡から一切見出せない。一方、墾田もしくは税田の面積を基準として課税額が算出されたとすれば、升単位の税額は、墾田と税田のどちらかの面積で割り切れると考えられるが、実際はどちらでも余りが生じる[15]。言い換えれば、本簡の記載から判断する限り、秦代には、単純な定率制も単純な定額制も取られていなかったようにみえる。

そうした矛盾を解消する解釈は二つあるように思われる。一つには、山田氏が主張するように秦代には定率制が取られていたが、本簡が収穫量などに言及しないのは、作成の目的が田租徴収業務そのものではなく、作付け面積や徴税実績を基準とした地方官の人事評価にあり、収穫量の詳細を記した徴収業務関連の記録は別途に作成されたからである。今一つには、秦代にはすでに定額制が採用されたが、漢代について指摘されているのと同様に、田地を等級に分けて畝当たりの課税額を調整する仕組みも存在していた。『周礼』小司徒・『礼記』王制・『尚書』禹貢篇・『管子』山権数篇等に耕地を幾つかの等級に区別している例があるので、秦国でも同様な考えが浸透していた可能性もなくはないが、その場合には、正面第二行に一つの税率しか記されていない事実と矛盾が生じ、最初の解釈と同様に、徴収業務関連の詳細な記録が別に存在していたことを想定せざるを得なくなる[16]。その意味では、本簡は、定額制が採用されたとするという二つ目の解釈を積極的に支持する史料とも言い難い。むしろ第一の解釈の方が蓋然性が高いのであろう。徴収業務関連の記録のほか、作付け面積や徴税実績を記した人事評価資料が作成されていたとすれば、それは、定率租税の建前にも拘らず運用において徐々に定額租税が定着した要因とも理解できよう。